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用語集

【あ行】

■R型受信機(あーるがたじゅしんき)【画像】

受信機の種類のひとつ。
アナログ式感知器からの火災信号、もしくは中継器で固有番号(アドレス)に変換された火災信号を受信する受信機。
P型受信機はひとつの警戒区域に設置されたいずれかの感知器か発信機が作動した事しか分からないが、R型受信機はアナログ式の感知器から直接か、もしくは中継器で変換された固有番号を受信するため、どの区域のどの感知器が作動したのかがわかる。
液晶画面が付いており、感知器が作動すると、作動した感知器の番号と警戒する区域がデジタル表示される。
液晶画面に現地のマップが表示されるタイプも多い。
画像はガス漏れ検知も可能なノーミ製のGR型受信機。

■泡消火設備(あわしょうかせつび)

油火災など水による消火が有効ではない火災、または水によって火災が拡大する恐れのある火災に使われる消火設備の1つで、地下駐車場や修理工場、可燃物の貯蔵所などに設置される事が多い。
泡が油膜を覆うことによる窒息効果と冷却効果で消火する。
泡消火剤(泡原液)には成分によって様々な種類があり、泡原液は混合器によって水と混ざり水溶液となった後、泡放出口(泡ヘッド)で空気を吸引する事によって大量の泡となり放出される。
設備自体の事が「泡」と呼ばれたりする。

■安全栓(あんぜんせん)【画像】

手提げ式消火器の誤放射を防ぐために、噴射レバーの上部に取り付けられているピン。
安全栓が付いているかぎりレバーは握れなくなっており、安全栓を抜くとレバーの動きをロックしている支柱が倒れ、消火器が噴射可能な状態になる。
消火器の点検時では、ちゃんと安全栓が付いているか、安全栓の上に「封シール」が付いているかもチェック項目になる。

■安全帯(あんぜんたい)

身体に装着する高所作業用のセーフティーベルト。
命綱付きのベルトみたいな物で、2〜3年で交換が推奨されている。
腰に巻くタイプの物が多い。

■イオン化式スポット型感知器(いおんかしきすぽっとがたかんちき)

煙感知器の種類の1つ。
感知器内部にアメリシウム241という微弱な放射性物資が入っており、常にα線を照射して感知器内の空気を電離させている。
火災で発生した煙が感知器の内部に入ってくると、電離で発生したイオン電流が弱められて発報する。
2004年の法改正によりアメリシウム241の規制が厳しくなり、この感知器を廃棄するさいには製造業者に回収を依頼する事が必要になった。

■移動式粉末消火設備(いどうしきふんまつしょうかせつび)【画像】

外壁の無い建物や、煙が充満する可能性がほとんど無い場所に限り設置できる粉末消火器具。
噴射できる薬剤量も多く、普通の消火器では間に合わない規模の火災に対応するため設置。
名前に移動式とあるが、設備自体が移動するわけではなく、内部に20メートルのホースが内蔵されており、消火設備の使用者がホースを持って移動出来る。屋外の駐車場などに設置されるケースが多い。

■易操作性1号消火栓(いそうさせいいちごうしょうかせん)【画像】

25mのホースを内蔵し広範囲を消火できる機能を備えつつ、1人で操作可能な消火栓
「平織りのホースであるため操作に2〜3人の人員を要する事」「ノズルが放水圧力で振り回されてしまう事」「ホースをすべて延ばさなくては放水できない事」「手元で放水の開閉ができない事」等、1号消火栓に対して指摘されていた問題を受け開発された、1人でも操作出来る消火栓。
消防ホースは平織りタイプではなく素材に樹脂を使用した保形ホースになっており、ホースをすべて延長することなく放水できると同時に放水時の手元も安定する構造になっている。
消火栓の起動ボタンは無く、バルブの解放やホースの延長操作と連動して起動する。

■ABC粉末消火器(えーびーしーふんまつしょうかき)【画像】

ABCはA火災、B火災、C火災の意味。
すなわち3つ全ての火災に効果のある粉末消火器。
蓄圧式、加圧式という2つの加圧方式に分かれる。

■エレベーター機械室(えれベーたーきかいしつ)

エレベーターを操作する機械がある部屋。
エレベーターの種類によって様々だが、エレベーター直上の屋上のペントハウスにある事が多い。

■屋内消火栓(おくないしょうかせん)【画像】

初期火災で、消火器では消火できない火災に対し有効な消火設備。
水源、消火栓ポンプ、配管、消火栓ボックス等から構成されている。
放水量や操作性によって1号消火栓・簡易操作性1号消火栓・2号消火栓に分類されており、屋外に設置される屋外消火栓などもある。
消火栓ホースの製造から10年を経過したものは、通常の点検とは別に耐圧性能試験を行う事が義務付けられている。

■屋外消火栓(おくがいしょうかせん)

大型の建築物の屋外部分に設置される消火栓。
主に建物の外部からの消火活動に用いられる。
屋内消火栓は火災時に建物の利用者によって使用される事が多いが、屋外消火栓は消防隊員が消火活動で使用するケースがほとんどである。
また、放水圧力・放水量の最低基準値において屋内消火栓を大きく上回り、使用には訓練が必要である。

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【か行】

■外観点検(がいかんてんけん)

消防用設備が適切に設置されているか、外観に損傷が無いかなど外観から判断できる項目の点検。
例として消火器の場合、「安全栓が外れていないか」「指示圧力計の目盛りが範囲内であるか」等。

■開放型スプリンクラーヘッド(かいほうがたすぷりんくらーへっど)

閉鎖型スプリンクラーヘッドとは違いヘッドに感熱部が付いておらず、スプリンクラーヘッドとは別に取り付けられた感知器との連動か、もしくは放水区画ごとに設けられた手動起動弁を操作する事で、一斉開放弁が開きヘッドから放水される。

■加煙試験器(かえんしけんき)【画像】

スポット型の煙感知器の作動試験を行う際に使う点検器具。
画像のように支持棒の先端に取り付けて、感知器に押し当てて煙を放出させて使うタイプの物が多い。
加煙用ガスボンベは取り替えて何度でも使用可能。
単に「煙(けむり)」と呼ばれる事が多い。

■火災受信機(かさいじゅしんき)【画像】

自動火災報知設備の中枢となる装置。
単に「受信機」と呼ばれる。
建物の管理室や防災センターなどに設置され、感知器などが発した火災信号を受信して火災発生地区を知らせ、地区音響装置を鳴動させて管理者等に知らせる設備。
点検中は常時1名が受信機の前に付き、発報した地区の確認などを確認し、防火シャッター防火戸の連動試験もここから操作を行なう。
画像はP型1級受信機。

■火災の種類(かさいのしゅるい)

主に「何が燃えているか」で種類が分かれる。
どの火災タイプによって有効な消火方法や逆効果になってしまう消火方法があり、発生する可能性の高い火災種別に合わせて消火設備が設置される。
A火災:普通火災もしくは一般火災。木材、紙類、繊維などの普通可燃物の火災を指す。
B火災:油火災。ガソリンなどの可燃性・引火性の液体による火災を指す。水消火器を使用すると燃えた油が水面に浮き、火災が拡散してしまう。
C火災:電気火災。変圧器やモーターなど電気設備の火災を指す。感電の危険性がある為、棒状に放射する水や強化液、泡は消火方法として適さない。
金属火災:カルシウム、マグネシウムなどによる火災。乾燥砂などによる窒息消火が適している。水で消火すると金属と反応し水素が発生して爆発する危険性がある。
ガス火災:プロパンガスや都市ガスなど、可燃性のガスによる火災を指す。

■火災報知装置用電話機(かさいほうちそうちようでんわき)【画像】

発信機と受信機間で通話する為に使う電話機。
発信機の本体に付いている差込穴に、電話機のコネクターを差し込むと受信機に電話が繋がる。
電話機は受信機の内部または直近に設置されており、火災の発生を受信機で確認した後、電話機を持って現地に行き、現地の発信機から電話で状況を報告できるようになっている。

■ガス系消火設備(がすけいしょうかせつび)

不活性ガス消火設備ハロゲン化物消火設備などのガス消火剤で消火を行う消火設備。
電気室や美術館、精密機械、電気通信機室等にて、水や粉末の薬剤で消火を行うと、データベースの破損や美術品の汚損を招くため、
消火後に美術品やサーバー等が汚損しないよう、ガス系消火設備が設置される。
消火が必要な部屋を密閉して防護区画とし、その区画の広さに対し適当な量の薬剤を噴射する大掛かりな設備である。
消火設備用の感知器と連動して自動起動、もしくは手動起動装置での手動起動も可能。
手動・自動問わず、起動してから噴射するまでに一定の遅延時間が設けられており、その間に空調停止などによって防護区画の吸排気が遮断され、音声・サイレンにより区画内からの避難が促される。
設備は主に下記で構成される。
・消火剤貯蔵容器
・起動用ガス容器
・選択弁
・配管
・噴射ヘッド
・操作箱(手動起動装置)
・感知器
・制御盤
・蓄電池設備
・音響警報装置

■カットリレー

非常用放送設備に含まれる設備の1つ。
火災信号を受信する事によって業務用放送設備の電源を遮断できる設備です。
火災が起こり非常用放送設備が非常ベルや避難案内音声を放送している時に、通常の業務用放送が流れていると非常放送が避難者に聞こえにくく人的被害が拡大してしまう可能性がある為、それを避ける手段としてカットリレーが頻繁に用いられる。
カットリレーを設置しなくてはいけないという規制は特に無いが、「他の警報音や騒音と明らかに区別して聞き取れるように措置しなければいけない」という規制を満たすのに、最も高い安全性を確保出来る事からカットリレーが設置される事が多い。

■加熱試験器(かねつしけんき)【画像】

スポット型の熱感知器の作動試験を行う際に使う点検器具。
支持棒の先端に取り付けて、感知器に被せて熱を加える。
試験器下部の容器にベンジンという燃料を入れ、それが少しづつ燃焼する事で熱を出す。
単に「熱(ねつ)」と呼ばれる事が多い。

■壁掛け型非常用放送設備(かべかけがたひじょうようほうそうせつび)【画像】

壁掛け型の非常用放送設備
操作部や非常電源などが一体となっており、省スペース性に特化。
主に中・小規模の建物に設置される。

■CALMIE(カルミエ)【画像】

初田製作所さんが発売している透明樹脂製の蓄圧式消火器
薬剤容器にPEN樹脂を使用しており、同社の同じ容量の蓄圧式消火器と比べて、容器重量が約半分になっている。
素材が樹脂の為、非磁性体消火器としての側面も有り、金属製の消火器が設置出来ない特定の施設(病院のMRI室付近など)などにも設置できる。
2014年にABC粉末薬剤タイプを発売した後、2015年には薬剤に強化液を使用したCALMIE® WET TYPEも発売された。
画像はWET TYPEの物。ペンギンをイメージした(?)外観もカワイイ。

■感知器(かんちき)

火災を感知する機器。ほとんどが部屋の天井に付いており、大きく分けて熱感知器煙感知器炎感知器の3種類がある。

■感度試験用フィルター(かんどしけんようふぃるたー)【画像】

光電式分離型感知器を点検する際に用いる減光フィルターのこと。
光電式分離型感知器の受光部にフィルターをかざし、光を遮る事で、感知器が正常に作動するかを点検する。
減光率の違う複数のフィルターがあり、感知器の設置距離や種別に応じた物を使用する必要がある。
フィルターが網目状なので、「あみあみ」と呼ばれる。

■機械排煙設備(きかいはいえんせつび)【画像】

ファンと排煙口、ダクトなどからなる排煙設備。
感知器との連動で自動起動するか、手動起動装置を使って作動させる。

■救助袋(きゅうじょぶくろ)

避難器具の1つ。
避難する際に建物のバルコニーや屋上から地上間にかけて布製のシュートを張り渡し、そのシュート内部を滑り降りて避難する。
救助袋を張り渡す方式によって「斜降式救助袋」と「垂直降下式救助袋」がある。
斜降式は建物の窓やバルコニー等から地上にかけて45度ほどの角度でシュートを張り、滑り台のような形で地上まで滑り降りる。
垂直降下式は名前の通り垂直にシュートを張るが、内部は螺旋状になっており、一気にストンと地上に落ちてしまわないような構造になっている。

■強化液消火器(きょうかえきしょうかき)

冷却効果が高く消火能力が優れており、消火後の汚損も少ない消火器。
A(普通)火災、B(油)火災、C(電気)火災の全てに対応できるが、水系の薬剤を使用しているため電気設備などに使用すると漏電などをおこしてしまう事から、電気設備への使用は適当ではない。
消火薬剤はアルカリ金属と水との混合液で、性質上マイナス20℃でも凍らないため、寒冷地での使用にも向いている。

■局所放出方式(きょくしょほうしゅつほうしき)

ガス系消火設備における消火剤の放出方式の1つ。
全域放出方式のように密閉された防護区画を設ける事ができない場合に、区画で区切らず消火する対象物に対して直接ガスを噴射し鎮火させる方式。
消火対象物の周りを防護空間と定め、防護空間周囲の壁の面積になどから算出される所定のガス薬剤量を30秒以内に噴射し切るように取決められている。

■警戒区域(けいかいくいき)

火災の発生した場所を定義する為の区分。
これを定義する事で、どの区域で火災が発生したのか受信機で確認できる。

■警戒区域図(けいかいくいきず)【画像】

警戒区域を平面図にしたもの。

■煙(けむり)

意味1 : 煙感知器
使用例:「〜地区の煙あぶって下さい」
意味2 : 加煙試験器
使用例:「煙取って下さい」

■煙感知器(けむりかんちき)

感知器の一種で火災時に発生する煙を感知するもの。
イオン化式、光電式という検出方式の違う2つのタイプが有り、さらに光電式にはスポット型と分離型などの種類がある。
単に「煙(けむり)」と呼ばれる事が多い。

■高架水槽(こうかすいそう)

水の落下重力を利用し、消火栓配管内に水を充満させておくために利用される水槽。
地階に消火ポンプがある場合などに、消火ポンプが起動してから上層階に水が届くまでのタイムラグを無くし即刻消火活動を開始できるよう、平常時から消火栓配管に消火用水を満たしておく必要がある。
上記の性質上、高架水槽は建物の最上部(建物内のどの消火栓よりも高い位置)に設置しなくてはならない。
高架水槽内にはフロートスイッチもしくは水位電極が取り付けられており、減水すると自動給水されるようになっている。

■高輝度(こうきど)【画像】

誘導灯の種類。
主にLED高輝度誘導灯の事を指す。
高輝度型が登場する以前の従来型誘導灯のランプ寿命が6,000時間なのと比べ、LED高輝度では60,000時間と10倍程になっている他、省エネ性能・重量も大幅に改善された。
誘導灯のサイズによって、大きい方からA級、B級、C級等の等級がある。

■光電アナログ式スポット型感知器(こうでんあなろぐしきすぽっとがたかんちき)

煙の感知濃度によって、異なる火災信号を発報する煙感知器。
煙の検出方式は光電式スポット型と同じだが、R型受信機と組み合わせて設置する事で、感知器を設置している場所や環境に合わせて、感知器ひとつひとつに対して火災と断定する煙濃度を設定できる他、煙の濃度の状況も受信機でモニタリングする事ができる。

■光電式スポット型感知器(こうでんしきすぽっとがたかんちき)【画像】

煙感知器の種類の1つ。
感知器の内部に光源と受光素子が取り付けられており、煙が感知器内に入って来ると、煙が内部の光源を乱反射する事で光が受光素子に届き、警報を出す仕組みになっている。

■光電式スポット型感知器3種(こうでんしきすぽっとがたかんちきさんしゅ)【画像】

煙を感知する光電式スポット型感知器は、感知する煙濃度によって1種・2種・3種に分かれている。
3種の感知器は最も感度が鈍く、減光率15%で作動し、主に防火戸をはじめとする防排煙設備との連動用に設置される。
1種、2種の感知器と外観で区別が付くように、感知器のヘッドに赤いシールが貼られる。

■光電式スポット型感知器ツインスペース(こうでんしきすぽっとがたかんちきついんすぺーす)

光電式スポット型感知器と同じ感知方式の感知空間を2つ内蔵した煙感知器。
2つの感知スペースが火災レベルに達する煙濃度を感知した時に火災信号を発報する。
3秒に1回それぞれの感知スペースで交互に検知が行われており、両方の感知空間が連続して煙を感知しなければ発報しない。

■光電式スポット型感知器2波長式(こうでんしきすぽっとがたかんちきにはちょうしき)

煙感知器は湯気を感知してしまい作動する事があるが、そういった非火災報の低減を目的に開発された煙感知器。
動作原理は通常の光電式スポット型と同じで、感知器の内部に光源と受光素子が取り付けられており、煙による光源の乱反射によって受光素子に光が届いて警報を出す仕組みだが、光源に赤外と青の2種類を使う事によって湯気と火災の煙を識別する事ができる。
また作動確認灯が360度全ての方向からも見えるオムニビューになっており、視認性も大きく向上している。
ニッタン製。

■光電式分離型感知器(こうでんしきぶんりがたかんちき)【画像】

煙感知器の種類の1つ。
送光部と受光部の2つに独立しており、これらを向かい合わせに設置する。
間の光が煙で遮られると、受光部で減光を感知し警報を出す仕組みになっている。

■広範囲型2号消火栓(こうはんいがたにごうしょうかせん)【画像】

25mのホースを内蔵しつつ1人で操作可能な消火栓
同じく25mホースを内蔵し1人操作が可能な、易操作性1号消火栓(いそうさせいいちごうしょうかせん)があるが、広範囲2号消火栓はホースとノズルが格納されたユニットと、ポンプの起動スイッチ付きアダプターを、すでに設置されている1号消火栓ボックスに載せ替える事で、1人操作可能かつ25mホース内蔵の消火栓に変更する為の改修キットである。
改修前の既存消火栓の放水圧力が0.3Mpa以上であれば改修可能で、施工方法としては1号消火栓ボックスから消火栓弁以外の内部器具を取り除き、ホースユニットを取り付け、ポンプ起動スイッチ付きアダプターを消火栓弁に差し込み配線した後、そこにホースを接続する。
別名として「新易操作性消火栓」とも呼ばれる。

■呼水槽(こすいそう)【画像】

消火ポンプのケーシング内に水を満たしておく為の水槽。
消火ポンプはポンプのケーシング内の羽根車が回る事によって消火水槽から水を引っ張ってくる構造になっているが、そもそもポンプ内に水が無いと羽根車が空回りするだけでポンプが起動しても送水する事が出来ない為、常にケーシング内を水で満たしておく必要がある。
呼水槽には給水配管から水が供給され常に満水になっており、なんらかの原因で水が減ってしまった時の為、減水警報装置も付いている。

■呼水槽の減水(こすいそうのげんすい)

呼水槽内の水が少なくなってしまっている状態の事。
消火水槽の吸水管やフート弁の故障、呼水槽自体の破損により水が漏れ出す事が原因である場合が多い。
減水状態になると減水警報装置が作動し、警報盤やポンプ制御盤に警報が送られる。

■呼水槽の減水警報装置(こすいそうのげんすいけいほうそうち)

呼水槽の水位を検知し、一定の水位まで下がった時点で警報を出す装置。
通常水位の半分程度の水位になった時点で警報が出るように調整される。
減水警報装置の仕組みとしては下記の2つがある。
1.水位電極棒を利用し検知するタイプ
水槽内部に取り付けられたアース(コモン)電極棒と減水用電極棒が呼水を介して接点となっている。
減水用電極棒は常に呼水に浸かっている状態だが、呼水が減少し電極が水中から出る事で、アース電極〜減水用電極の間が無接点状態になると減水警報を出す。
2.フロートスイッチで検知するタイプ
フロート(浮き)を利用したボールタップが呼水の水位に合わせて上下し、内部のスイッチが作動する事で減水警報を出す。
機械仕掛けの構造を持つため、設置時に調整の手間がかかる事や、錆びや腐食でトラブルが起こる事も多く、現在は水位電極棒を利用した方式が主流となっている。

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【さ行】

■差動式スポット型感知器(さどうしきすぽっとがたかんちき)【画像】

熱感知器の種類の1つ。
感知器内部の空気室に閉じ込められた空気が火災の熱で急激に膨張すると、ダイヤフラムが押し上げられ接点が閉じて警報を出す仕組みになっている。

■差動式分布型感知器(さどうしきぶんぷがたかんちき)

熱感知器の種類の1つ。
1つの検出器で広範囲をカバーでき、火災の感知部も細い空気管等を利用しているので、取り付ける建屋の外観がほとんど損なわれない事から、重要文化財などに設置されたりする。
分布型感知器には空気管式熱電対式、「熱半導体式」といった物がありそれぞれ感知方法違う。

■差動式分布型感知器空気管式(さどうしきぶんぷがたかんちきくうきかんしき)

差動式分布型感知器の種類の1つ。
検出器から警戒区域に銅製の空気管を張り巡らせ、火災の熱で空気管内の空気が膨張・移動すると検出器内のダイヤフラムが押し上げられて発報する。
検出器から100mまで空気管を張り巡らす事ができ、外径2mm程の空気管の両端を検出器に接続しループ状に設置する。

■差動式分布型感知器熱電対式(さどうしきぶんぷがたねつでんついしき)【画像】

差動式分布型感知器の種類の1つ。
接続電線を用いて検出器から警戒区域に熱電対部を張り巡らせるように設置される。熱電対部が災で熱せられるとゼーベック効果により起電力が発生し、その起電力を検出部が感知して発報する。
空気管式とは違い「検出器から100mまで」の制限が無い為、一つの検出器あたりの感知面積を広くできるメリットが有る。
法令上の制限として、1つの検出器につき熱電対部の接続数が20本以下である事と、1つの検出器につき回路合成抵抗値が9Ω以下である必要がある。

■支持棒(しじぼう)

感知器の試験器を取り付ける事ができる伸縮自在の棒。
取り付けた試験器も含めて「あぶり棒」と呼ぶ事が多い。
棒の先端に試験器を取り付け、建物の天井にある感知器を点検する。
感知器が付いている天井の高さに合わせて、色々な長さの支持棒がある。

■自動火災報知設備(じどうかさいほうちせつび)

建物内で火災が発生した時に、それを自動的に感知し警報を出すための一連の設備のこと。
火災感知器、発信機、受信機、音響装置(地区ベル等)などで構成されており、感知器が火災を感知したり発信機が押されるなどすると、受信機で火災信号を受信し、音響装置等で建物内の人に火災発生を知らせるというシステムの事を指す。

■GP型受信機(じーぴーがたじゅしんき)

ガス漏れ警報設備の信号を受信するG型受信機の機能を搭載したP型受信機
両方の名称を合わせてGP型受信機という。

■住宅用火災警報器(じゅうたくようかさいけいほうき)

就寝中に火災が発生し、火事に気付く事ができなかった為に逃げ遅れてしまい、死亡するケースが多いため、平成18年より新築住宅の寝室に火災感知器を取り付ける事が義務付けられた。
既存住宅に関しても平成23年を期限とし義務化された。
東京23区をはじめ、市区町村によっては全室や台所にも設置義務があり、設置届けの提出が必要な市区町村もある。
設置するのは光電式の煙感知器とされているが、台所などには定温式の熱感知器でもよい。
また住宅用火災警報器は壁面に取り付けてもよいが、その際は天井から15cm以上50cm以内に取り付けなければいけない。
設置から約10年が交換時期の目安となっている。

■消火器パネル(しょうかきぱねる)【画像】

手提げ式消火器の使用方法が書かれたパネル。
消火器設置箇所の直近に貼り付けるか、もしくは消火器スタンドの上部に取り付ける。
消火器スタンドや消火器ボックス自体に使用方法が書かれている物もある。

■消火器ボックス(しょうかきぼっくす)

消火器を収納する為の箱。
消火器を設置している環境によって耐用年数より早く劣化してしまう事を防ぐ為や、火災が起こった際に消火器の位置を把握しやすくする為に設置する。
壁にボックスを埋め込むタイプや、床置きタイプ、壁掛けタイプなど様々なタイプの物があり、
屋内のインテリアや景観を損なわないようなデザインの消火器ボックスも多数ある。

■消火栓の放水圧力と放水量の最低基準値(しょうかせんのほうすいあつりょくとほうすいりょうのさいていきじゅん)

消火栓には色々なタイプがあるが、消火栓のタイプによりそれぞれ放水圧力や放水量の最低基準が定められている。

[1号消火栓/易操作性1号消火栓]
放水量:毎分130L(リットル)以上
放水圧力:0.17Mpa(メガパスカル)以上

[2号消火栓]
放水量:毎分60L以上
放水圧力:0.25Mpa以上

[広範囲型2号消火栓]
放水量:毎分80L以上
放水圧力:0.17Mpa以上

[屋外消火栓]
放水量:毎分350L以上
放水圧力:0.25MPa以上

■消火栓の放水試験(しょうかせんのほうすいしけん)【画像】

総合点検時に行う消火栓の放水試験。
消火栓弁にホースを接続し、発信機を押して実際にポンプを起動させ放水しているところを、放水圧力測定器を使って圧力のチェックを行う。

■消火栓ボックス(しょうかせんぼっくす)【画像】

消火用のホースやノズルが入っており、ビルのポンプからの水で消火放水できる設備。
建物の廊下などに設置されている屋内消火栓と、屋外の敷地に設置されている「屋外消火栓」がある。
総合点検時には実際に放水させて点検する。

■消火ポンプ(しょうかぽんぷ)【画像】

スプリンクラーや消火栓の放水口に消火水槽の水を送る為のポンプ。
水槽から消防用水を吸い上げる給水管、消火ポンプ本体、ポンプの制御や電源供給を行うポンプ制御盤、ポンプ内の水温上昇を抑制する為の逃がし配管、流量計でポンプの吐出量を計測する為の性能試験配管、などから構成される。

■消防検査(しょうぼうけんさ)

消防設備の設置工事後に所轄消防署員によって行われる、各種設備が消防法にしたがって設置されているかの検査。
消防検査の前に着工届と設置届を提出したさい、消防法に適合するか大体の審査がされる為、実際には届け出を行った書類の通りに設置が行われているかの確認が主になる。
また実際に設備が動作するかも試験する。
消防検査に合格しなければ、該当の防火対象物は使用する事ができない。

■消防設備士(しょうぼうせつびし)

消防法第17条の7第1項の規定に基づき定められている消防用設備の点検整備や工事を行う為の国家資格。
甲種消防設備士と乙種消防設備士に分類される。
さらに甲種は一類〜五類まで、乙種は一類〜七類に分かれており、これらの区分により点検や工事が行える消防用設備が違う。
甲種は点検整備・工事が可能な資格だが、乙種は点検整備のみが可能となる。
各区分は下記を参照。

○甲種は下記設備の工事と点検整備が可能:
甲種第一類/屋内消火栓•屋外消火栓•スプリンクラー設備•水噴霧消火設備
甲種第二類/泡消火設備
甲種第三類/不活性ガス消火設備•ハロゲン化物消火設備•粉末消火設備
甲種第四類/自動火災報知設備•ガス漏れ火災警報設備•消防機関へ通報する火災報知設備
甲種第五類/金属製避難はしご•救助袋•緩降機
甲種特類/特殊消防用設備等

○乙種は下記設備の点検整備のみ可能:
乙種第一類/甲種第一類と同じ
乙種第二類/甲種第二類と同じ
乙種第三類/甲種第三類と同じ
乙種第四類/甲種第四類と同じ
乙種第五類/甲種第五類と同じ
乙種第六類/消火器
乙種第七類/漏電火災警報器

■スプリンクラー設備(すぷりんくらーせつび)

火災を感知して天井に付いているスプリンクラーヘッドから水を放出して消火を行なう消火設備。
設置する場所、環境により様々な種類を使い分け設置する。
総合点検時には試験弁からの放水テストも行う。
閉鎖型スプリンクラーヘッドの場合、配管内の圧力が一定より低下すると自動的にポンプが回るので、点検時も細心の注意が必要な設備になります。

■スプリンクラーヘッド【画像】

スプリンクラー設備の放水口部分。
閉鎖型開放型・放水型の3種類が有り、それぞれ構造と動作の仕組みが違う。
閉鎖型ヘッドは配管内に圧力がかかっており、一定温度を検知するとヘッドのヒューズが外れて配管内の水が放水される。
放水されると配管内の圧力が低くなるのでポンプが回り、継続的な放水が行なわれるという仕組みになっている。

■全域放出方式(ぜんいきほうしゅつほうしき)

ガス系消火設備における消火ガスの放出方式の1つ。
不燃材料でできた壁や扉で仕切られた防護区画全体に所定濃度の消火剤を放出する方式。
放出の前に防護区画からの人員の退避を促す警報が鳴動し、ガス消火剤の効果を最大にするために空調停止や開口部の自動閉鎖が行われる。
また、放出中の防護区画内への入室を防ぐための放出表示灯が設置される。

■送水口(そうすいこう)【画像】

消防ポンプ車の消火用水を、連結送水管設備やスプリンクラー設備の「放水口」に送る為の入り口で、火災時に消防車が接近できる屋外に設置されている。
スタンド式と壁面埋込式の2つの種類がある。

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【た行】

■耐圧性能試験(たいあつせいのうしけん)

消火栓・動力ポンプ・連結送水管等の設置から10年が経過した送水口やテスト弁、配管及び消防用ホースに水圧をかけて一定時間保持し、漏水の有無などの確認をする試験。10年経過した後は以後3年毎に耐圧性能試験が必要。

■耐圧防爆型・光電式スポット型感知器(たいあつぼうばくがたこうでんしきすぽっとがたかんちき)【画像】

耐圧防爆型の煙感知器。
防爆型機器の性質上、煙感知器には本質安全防爆型(感知器内部に電気的な接点による火花が生じない感知器)しか無かったが、本質安全防爆型では専用の受信機とアースが必要となる為に汎用性が低かった。
日本フェンオール株式会社が世界で初めて市場に投入したこの感知器は、通常の火災受信機に接続できる。

■耐圧防爆型・定温式スポット型感知器(たいあつぼうばくがた・ていおんしきすぽっとがたかんちき)【画像】

防爆型機器の1つ。可燃性のガスが充満する可能性のある場所でも誘爆しないように設計されている。
鋳造された筐体が多数のボルトで隙間なく頑丈に組み立てられている。
感知器が発報した際、感知器内部で電気的接点が生じる事により感知器内部に侵入したガスに引火・爆発しても、火炎が感知器外部に漏れないため誘爆しない。点検時は棒状の感知部を熱湯に浸し、熱を加えて発報させる。

■蓄圧式消火器(ちくあつしきしょうかき)【画像】

消火器内に入っている圧縮されたガスや空気の圧力、もしくは消火剤自体の圧力で消火剤を噴射する消火器。
「加圧式消火器」と比べ、製造コストが若干高く薬剤の入れ替えに時間がかかるなどのデメリットあるが、本体破裂の危険性が無く、加圧式よりもレバーが格段に軽い、レバーを離せば消火剤がストップする等、安全性と操作性の面から、現在設置される粉末消火器は蓄圧式が主流になっている。

■地区音響装置/地区ベル(ちくおんきょうそうち/ちくべる)

感知器や発信機の発報と連動するベル。
建物の全域に火災発生を有効的に知らせる為、建物の各階に、水平距離で25mごとに設置が必要。

■蓄積式(ちくせきしき)

非火災報を避ける為、本来ならば発報する状態が一定時間継続してから警報を発する発報方式。
蓄積時間は5秒〜60秒の間で感知器、受信機、中継器にそれぞれ設定可能だが、それぞれの蓄積時間の合計が60秒以内に設定する事が義務付けられている。
また屋内階段に設置された蓄積式の煙感知器は「誘導音付誘導灯」「点滅式誘導灯」などと連動し、火災時に階段室に煙が充満している場合に誘導灯の音声や点滅ランプの動作が止まるようになっている。

■着工届(ちゃっこうとどけ)【画像】

消防用設備の設置工事や改修工事を行う前に、所轄の消防機関に届けなければいけない書類。
着工する日の10日前までに消防設備士(甲種第4項¥¥¥)が届出を行う必要があり、消防側では消防法上必要な条件を満たしているかを審査する。
書類上に問題が無ければ、提出から10日後以降に工事に着手する事ができる。
尚、消防設備の移設・増設・取替えにおいて、設備や工事の種類によっては、「軽微な工事」という扱いになり、着工届の提出をしなくてもよい事になっている。
また、工事終了後は3日以内に「設置届」を提出しなくてはならない。

■中継器(ちゅうけいき)

感知器や発信機、防排煙設備、防火シャッターなどの設備と、受信機の間の信号を中継する機器。
主に感知器等からの火災信号をデジタル信号に変換し、R型受信機に送信する役割を持つ。
また防火シャッターや排煙設備の起動させる信号を、発信する機能も持つ。

■長時間定格型誘導灯(ちょうじかんていかくがたゆうどうとう)

誘導灯には非常用バッテリーが内蔵されており、火災時に建物が停電した際でも20分間点灯する事が可能だが、規模の大きな高層ビルや地下街、
商業施設などで火災が発生した時、外部に避難するまでの移動距離が長くなる為、停電時でも60分間点灯可能な長時間定格型誘導灯の設置が義務付けられている。
外観自体は、通常の誘導灯と変わらない。

■通路誘導灯(つうろゆうどうとう)【画像】

誘導灯の中で、避難口に通じる通路に設置されるタイプの物。
白いパネルに緑の絵と、最終避難口を指す矢印がついている。

■定温式スポット型感知器(ていおんしきすぽっとがたねつかんちき)【画像】

熱感知器の種類の1つ。
感知器内部の2種類の金属板で出来た感熱部(バイメタル)が火災の熱により一定の温度以上になると曲がり電気的接点が生じて作動する。

■テスター【画像】

回路計(マルチメーター)の一種。
直流の電圧・電流・抵抗、交流電圧を測定することができる。
設備の電圧測定を行うために使用する。

■点検済証(てんけんすみしょう)【画像】

消防用設備等が適切に点検された事の証明として、点検済みの設備すべてに貼付けられるシール。
消火器用のシールと、消火器以外の設備用のシールがある。
貼り付けられたシールを見れば、「設備がいつ点検されたか」「次回の点検時期はいつなのか」等が分かるようになっている。
画像のシールは消火器以外の設備用(見本)。

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【な行】

■二酸化炭素消火器(にさんかたんそしょうかき)【画像】

液化した二酸化炭素を高圧容器に入れた手提げ式の消火器で、電気施設や精密機器などの火災(電気火災/C火災)に効果を発揮する。

二酸化炭素による窒息効果で消火するが、鎮火後の再燃の危険性が高い為、完全に消火できているかよく確認する必要がある。
使用後の汚損がほぼ無いため、美術館や博物館に設置される事も多い。
二酸化炭素を放出する為、小型の物でも狭い部屋(6畳程度)で全量噴射すると二酸化炭素中毒死する恐れがあり、一般家庭等には向いていない。

■熱(ねつ)

意味1 : 熱感知器
使用例:「あそこにある熱あぶって下さい」
意味2 : 加熱試験器
使用例:「熱を持って来て下さい」

■熱感知器(ねつかんちき)

感知器の種類の1つで火災時に発生する熱を感知するもの。
差動式スポット型感知器定温式スポット型感知器など、検出方法によって種類が分かれている。
単に「熱(ねつ)」と呼ばれる事が多い。

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【は行】

■防排煙設備(ぼうはいえんせつび)

火災によって発生した煙が広がるのを防ぎ、建物内の人々が安全に避難し、煙による一酸化炭素中毒などの被害を防ぐ為の設備。
防火扉やシャッター、排煙口やダンパなどがこれにあたる。
煙感知器が煙を感知し、連動制御盤に信号が送られると各防排煙設備が連動して動作を開始する。

■パイプシャフト/パイプスペース/PS【画像】

建物の上下水道管やガス配管が収納される縦空間。
図面上やパイプシャフトの入口の扉に「PS」と略されて表記される事から、現場でも同様に呼称される事が多い。
PS内の水平断面積が1㎡以上の場合、最上部に感知器が設置されている。
PSが各階ごと、もしくは2階ごとに水平区画されていれば感知器を設置しなくてもよいが、出入口が設けられている場合は出火の可能性が低い場所を除き、感知器の設置が必要。

■パッケージ型自動消火設備(ぱっけーじがたじどうしょうかせつび)【画像】

スプリンクラー設備の代わりに、一定規模以下(延べ面積10,000㎡以下)の施設で設置できる消火設備。
消火薬剤タンク・加圧用のガスボンベ・連動用の受信機や予備電源などの消火設備に必要な機器一式が1つの収納箱に収められている(パッケージ化)ので省スペース。
スプリンクラーを設置するには消火水槽・ポンプシステム・自家発電設備や配管類等々の大規模な設備と多種多様な点検・管理が必要だが、パッケージ消火設備は本体ユニットと配管・放出口・連動用感知器を設置すれば良い為、スプリンクラー設備と比べ設置工事や点検が容易である。
連動用に設置された定温式差動式の2つのスポット型感知器が火災を感知すると、本体ユニットの受信機が作動装置と選択弁を作動させ、火災が発生した区域の放出口から薬剤が放出される仕組みになっている。
写真はモリタ宮田工業のパッケージ型自動消火設備「スプリネックス」の本体ユニット内部。

■発信機(はっしんき)【画像】

火災を発見した人間が、手動で操作して火災を報知する設備。
階段付近や廊下の目につきやすい場所に設置され、消火栓ボックスがある場合は、その上部や付近に設置されている事が多い。
大きくは「P型発信機」と「T型発信機」に分類されるが、近年T型発信機ほとんど使用されていない。
画像はP型発信機。

■発報(はっぽう)【画像】

消防設備が作動し警報を発する事。
感知器が火災を感知したり、消火設備が作動すると、それぞれの設備から作動信号が受信機に送信され、建物の管理者や利用者に対して警報を発する。
「警報を発する」から発報という。
自動火災報知設備の点検時に頻繁に使う言葉。

■ハロゲン化物消火設備(はろげんかぶつしょうかせつび)

ガス系消火設備のひとつで、燃焼の連鎖反応を抑制する負触媒効果を持つハロゲンガスによって火災を鎮火させる。
ハロゲン化物消火設備はガス系消火設備の中でも高い効果があるが、1994年にオゾン層破壊の観点から、それまで主流だったハロン1301などの消火剤の国内での生産を終了。
生産済みのハロンに関してはハロンバンク(現:消防環境ネットワーク)によりデータとして記録・管理され、ハロン1301等は建物に必要不可欠な場合のみ新規設置が認められている。
また現在は、FK-5-1-12という大気中の残存期間が短く、オゾンの破壊も少ない環境特性に優れた次世代の消火剤が登場している。

■非火災/非火災報(ひかさい/ひかさいほう)

感知器や発信機が火災以外の原因で作動してしまい、発報する現象の事。
非火災の原因は様々あるが、下記の要因が多い。
1.感知器が設置されている場所の環境や使用方法の問題(煙感知器のある部屋を喫煙所にした等)
2.感知器の近くなどで使用されている機器(空調機器や調理機器)の問題

■P型受信機(ぴーがたじゅしんき)【画像】

受信機の種類のひとつ。
盤面に地区窓という各警戒区域を示す銘板が並んでおり、銘板ひとつひとつに各警戒区域の名称と番号の他、防火戸や排煙器などの連動機器の名称も書かれている。
感知器が火災を感知し発報すると、その感知器のある警戒区域に該当する銘板が点灯し、火災を知らせる。
仕組み的に、1つの警戒区域につき1回線が必要となるため、設置する建物が大きければ大きいほど回線数と比例して受信機のサイズも大きくなる。

■P型発信機(ぴーがたはっしんき)

発信機の種類の1つ。
P型のPは「プッシュ式」を表しており、つまりは押しボタン式の発信機の事。
透明の保護板を破って押しボタンを押すと、火災受信機に火災信号が送られて発報する。
P型1級発信機とP型2級発信機の2種類があり、P型1級発信機はP型1級受信機やR型受信機との組み合わせで設置され、P型2級発信機はP型2級受信機と組み合わせて設置される。
建物のどの場所からも、水平距離で50m以内に発信機があるように設置しなければならない。

■P型1級発信機(ぴーがたいっきゅうはっしんき)【画像】

P型1級受信機やR型受信機との組み合わせで設置するP型発信機。
発信機の押しボタンを押すと、受信機で火災信号を受信したことを知らせる応答確認ランプが点灯する。
またP型1級発信機には電話ジャックが付いており、受信機に付属してる電話機をジャックに指すことで、受信機側との通話が可能になる。
尚、P型2級発信機はP型2級受信機との組み合わせで設置し、応答確認ランプと電話ジャックが付いていない。

■非磁性体消火器(ひじせいたいしょうかき)【画像】

病院のMRI室などはスプリンクラー設備の設置が免除されるため、初期消火に消火器を使用する事になるが、通常消火器は質量の大きな強磁性体なので、MRIが作り出す磁界に吸い寄せられて、吸着事故に繋がってしまう。
非磁性体消火器は磁力の影響を受けにくい素材(アルミニウムなど)でできた消火器で、MRI室や半導体製造施設などでも使用出来る。
画像は日本ドライケミカルの非磁性体二酸化炭素消火器「スーパーアルマックスNMB-5」。

■非常用電源/自家発電設備(ひじょうようでんげん/じかはつでんせつび)

非常時に防災設備への電源供給が遮断されてしまった際に使用する非常電源。
消火栓、スプリンクラー、防排煙設備、ガス系消火設備、非常用照明、排煙機等、様々な設備に使用され、火災による停電で電源が途絶えた場合でも、非常用電源で一定時時間動作するよう、各設備ごとに容量が定められている。

■非常用放送設備(ひじょうようほうそうせつび)

火災が起こった際に、館内の人々に火災の発生を音声で知らせる為の設備。
操作部、スピーカー、電源、起動装置、増幅器などから成る。

■避難階段(ひなんかいだん)

火災が発生した際に、建物の利用者が、火炎や煙の危険に晒される事なく地上階に安全に逃れるための避難用の階段。
一般的には「非常階段」と呼ばれる事が多い。
「屋外避難階段」「屋内避難階段」「特別避難階段」の3種類に分類されており、種類によって階段そのものや階段区画を耐火構造にすることや、避難階段の出入口に防火戸を設置する事、非常用バッテリー内蔵の照明設備を設置する事など、その他にも様々な規定が建築基準法によって定められている。

■避難口誘導灯(ひなんこうゆうどうとう)【画像】

誘導灯の中で最終避難口の上部に設置されるタイプの物。
緑色のパネルに白い絵が書かれている。

■避難器具(ひなんきぐ)

火災時、煙や炎などで階段やエレベーター等の避難経路が断たれた場合に、地上階に避難するため使用する避難はしご救助袋等の器具の総称。

■避難はしご(ひなんはしご)【画像】

避難器具の1つ。
火災時に階下に避難する為のはしご。
材質面で「金属製」と「金属製以外のはしご」に大別され、形態的には「固定はしご」「吊り下げはしご」「立て掛けはしご」に分けられる。

■表示灯(ひょうじとう)

発信機の設置されている位置がすぐにわかるように設置される赤色のランプ。
従来の表示灯は壁面から突出した山型であるが、廊下などで表示灯にぶつかってしまい、怪我や表示灯自体の破損をまねく事があるため、近年では発信機と表示灯が一体となった、能美防災製のリング型表示灯付発信機など、空間面積をとらないデザイン方式がとられ始めている。

■ビルメンテナンス

建築物の維持管理を請け負う事業者の事。
建物の清掃、点検、修繕などの業務を行い、規模の大きな商業施設、官公庁施設では防災センターに常駐している。
消防用設備点検の際などは、点検の立ち会いや閉鎖されている区域の解錠などで協力していただく事が多い。
「ビルメン」と略される。

■不活性ガス消火設備(ふかっせいがすしょうかせつび)【画像】

ガス系消火設備のひとつで、防護区画内に不活性ガスを噴射することによる窒息・冷却効果で火災を鎮火させる消火設備。
窒素ガスや二酸化炭素ガスにより酸素濃度を下げることで鎮火するので、区画内に人がいた場合は窒息してしまう。
また二酸化炭素ガスの場合は二酸化炭素それ自体が人体に対して毒性があり、たびたび死亡事故に繋がっている。
画像は不活性ガス消火設備の手動機動装置。

■不作動(ふさどう)

感知器や防火戸等の消防用設備が作動しない事。

■復旧(ふっきゅう)

消防用設備点検の現場において、作動した設備が元の状態に戻ること、もしくは戻すこと。また非火災が収束し、平常時の状態に戻ることを指す言葉としても頻繁に使用される。

■閉鎖型スプリンクラーヘッド(へいさがたすぷりんくらーへっど)

通常時は放水口が閉じているタイプのスプリンクラーヘッド。
閉鎖型スプリンクラーヘッドは放水部の閉じた蓋が感熱部も兼ねており、火災時の熱を感知すると放水口が開放され配管にかかった圧力により水が放出される。
感熱部でもある蓋は火災時の熱により溶けて水が放出される「ヒュージブルリンク方式」が使用されているものと、アルコール系の液体が入ったガラスが熱で割れ水が放出される「グラスバルブ方式」の二つがある。
閉鎖型スプリンクラーヘッドは天井の高い場所に設置すると、ヘッドに熱が届きにくくスプリンクラーの動作が遅れてしまう可能性がある為、天井の高さが10m以下の部分にのみ設置が認められている。

■部屋内(へやうち)

マンションの各部屋の点検の事。

■ベンジン【画像】

加熱試験器に使う燃料。

■防火区画(ぼうかくかく)

規模の大きな建物において火災が起こったさい、急激に延焼が広がらないようにするために建築基準法施行令112条によって定められている区画のこと。
急激な延焼拡大の他にも、大規模建物では、同時に多数の人が避難する事によって避難経路に人が殺到し、全体の避難が遅れる可能性がある。
また階数の高い建物では火災の発生に気づきにく事や、下層階の火災が上層階に瞬く間に広がり被害が拡大する事が考えられるため、そういった被害を防止するために耐火構造の壁や床で一定の区画ごとに建物を区切り防火区画とする。
壁や床以外にも、防火区画の開口部に当たる通路などには特定防火設備(防火シャッターや防火戸)を設置し、空調のダクトなどが防火区画を貫通する場合などは、ダクト内に防火ダンパーが必要になる。
防火区画には以下の種類がある。
・面積区画
・水平区画
・縦穴区画
・異種用途区画

■防火設備検査員(ぼうかせつびけんさいん)

平成28年6月に改正予定の改正建築基準法によって新たに定められる、防火シャッターや防火戸の動作確認や自動火災報知設備との連動をチェックする為の国家資格。
防火戸や防火シャッターなどの防火設備の点検は今日(平成28年5月現在)まで点検についての決まりが定められていなかったが、平成25年に福岡県の診療所で起きた火災事故の際、防火戸が作動せず多く犠牲者が出てしまった事を契機に、防火シャッターや防火戸に対してより専門的な点検と定期報告の期間の短縮(最長3年➡︎1年)を義務付ける運びとなった。
具体的には駆動装置の確認や、煙感知器との連動確認、防火シャッターの危険防止装置の停止距離や運動エネルギーの測定。防火戸の閉じ力の測定などの点検項目が予定されている。

■防火対象物定期点検(ぼうかたいしょうぶつていきてんけん)【画像】

消防法により定められている防火対象物定期点検報告制度に基づいた、1年に1回の法定点検。
危険物や指定可燃物の取り扱い、避難経路の有無、防火管理等を、建物の防火管理者様の立ち会いの元、目視や問診でチェックします。
防火対象物の所有者、代表者は防火対象物点検資格者に防火管理上必要な業務等について点検を依頼し、建物がある地域の消防署長に報告する義務が有る。
これらは「消防設備点検」とは異なる点検、報告制度で、火災の予防に関する専門知識を有する防火対象物点検資格者が行うよう取り決められている。
点検が必要な建物は下記(画像も参照)。
1.特定防火対象物 で建物全体の収容人数が、300人以上の建物全て。
2.収容人数が 30人以上300人未満 の、特定一階段等防火対象物

■防火ダンパ(ぼうかだんぱ)

防火区画を貫通する空調用のダクトに取り付ける設備で、火災時の火炎や熱気がダクトを通り、防火区画を超えて広がらないようにするために設置される。

■防火戸(ぼうかど)

火災の拡大を止める為の設備。
広義では”防火設備”としての防火戸と”特定防火設備”としての防火戸がある。
防火戸は消防用設備ではないが、”特定防火設備”にあたる防火戸は自動火災報知設備によって連動が制御されている物が多い為、消防用設備点検時に一緒に点検される事が多い。
しかし点検方法や報告書のフォーマットの決まりに曖昧な部分が多く、点検方法の曖昧さが原因で人的被害が拡大してしまった事例などから、防火設備検査員という制度が改正建築基準法により平成28年6月から定められる。
シャッタータイプの物は「防火シャッター」と呼ばれる。

■防災センター(ぼうさいせんたー)

建物の防災設備や防犯設備の監視盤や制御盤、受信盤などが集約されている、施設管理を行うための部屋。
一定規模以上の建築物には設置する義務があり、警備員やビルメンテナンスが常駐している。

■放水圧力測定器(ほうすいあつりょくそくていき)【画像】

総合点検時に行なう消火栓の放水試験にて、放水圧力を測定する為に使用する試験器。
消火栓とホースで接続して実際に放水し、受けた水圧を測定する。

■放水口(ほうすいこう)

連結送水管設備の水の出口。
消火が行いやすい、各階の階段室やエレベーターホールなどに設置されている放水口箱の中に収納されており、設置階によって単口型、双口型を使い分けて設置される。(10階以下:単口型 11階以上:双口型)
また屋内消火栓の収納箱に放水口が併設されている物も多い。

■防爆(ぼうばく)

防爆型機器の略称。
可燃性のガスが充満する可能性のある場所に設置される。
機器内部の電気的な接点で引火しても、感知器の外に火炎が漏れないような作りになっている事で誘爆を防ぐ「耐圧防爆型」と、そもそも感知器内部に電気的な接点による火花が生じない構造の「本質安全防爆型」がある。
消防用設備においては防爆とは耐圧防爆型・定温式スポット型感知器耐圧防爆型・光電式スポット型感知器指す事が多い。

■炎感知器(ほのおかんちき)

感知器の一種で、炎から発生する紫外線や赤外線を感知して警報を出す。
赤外線を感知する「赤外線式炎感知器」と、紫外線を検知する「紫外線式炎感知器」がある。
点検では「炎感知器用作動試験器」を用いる。

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【ま行】

■未警戒(みけいかい)

建築物の環境や構造において、本来特定の消防設備が必要な部分に設置が行われていない状態。
感知器が必要な部屋に設置がされていないというようなケースが、オフィスなどフロアの間仕切りが変わる事がある環境において多い。

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【や行】

■夜間/夜間作業(やかん/やかんさぎょう)

昼間に点検を行なう事が出来ない建物等は、閉店・閉館後の夜間に点検を行なう事もある。

■誘導灯(ゆうどうとう)

火災時に避難する人々を非常口や非常階段へ誘導する為の、発光する標識。
非常口の上部に設置される避難口誘導灯や非常口・避難階段等へ通じる通路に設置される「通路誘導灯」がある。
近年は小型超寿命の高輝度型という誘導灯が主流となり、ランプの寿命もLEDを採用した事により、昔の型の物に比べ格段に上がっているが、現在も古い建物では旧式の誘導灯を目にする機会は多い。
非常用バッテリーを内蔵しており、火災で停電しても20分以上点灯が継続するようになっている。

■誘導灯信号装置(ゆうどうとうしんごうそうち)【画像】

火災時に音声とランプの点滅で避難案内を行う誘導音付点滅型誘導灯等に自動火災報知設備と連動して火災信号を送ったり、誘導灯の消灯・点灯をコントロールする為の装置。
また、屋内避難階段の入り口に誘導音付点滅型誘導灯等が設置されている場合、階段室内に煙が充満して階段内に設置されている「蓄積型煙感知器」が発報すると、連動して誘導灯の点滅と音声案内が停止する仕組みにもなっている。
火災受信所に設置されている事が多い。

■誘導標識(ゆうどうひょうしき)

薄い板やステッカー状の標識。
ランプは無く、自ら発光する事は無いため、夜間は視認出来ない。
しかし標識自体に光を蓄光して一定時間発光するタイプの「高輝度蓄光式誘導標識」も有り、一部施設で誘導灯の代替えとして設置する事が許可されている。

■誘導音付点滅型誘導灯(ゆうどうおんつきてんめつがたゆうどうとう)【画像】

避難口などの場所を示す警報音及び音声を発する装置と、輝度の高い点滅ランプを内蔵した誘導灯。
自動火災報知設備からの火災信号を誘導灯信号装置を介して受信し、音声と点滅ランプが作動する。

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【ら行】

■楽ECO(らくえこ)【画像】

2015年にアークリード株式会社さんが発売した加煙試験器
従来のガスボンベで煙を発生させる方式ではなく、発煙材(オイル)を内臓の電気ヒーターによって蒸発させて煙を出す。
発煙材のコストが非常に低く、ノンフロンでCO2もほぼ出さない為、環境にも良い。

■ラック型非常用放送設備(らっくがたひじょうようほうそうせつび)【画像】

ラックマウントタイプの非常用放送設備
非常電源やアンプ、操作部が別々のユニットになっており、建物規模によってユニット構成を変えて大規模な建築物でも柔軟に対応できる。

■リング型表示灯付発信機(りんぐがたひょうじとうつきはっしんき)【画像】

表示灯と発信機が一体となった能美防災製の発信機。
表示灯と発信機が別々だった時と比べ、設置に要する面積が従来の約半分になった他、表示灯発光部の仕組みや、本体と保護板の文字にユニバーサルフォントが使用する事で、視認性、識別性が向上している。

■連結散水設備(れんけつさんすいせつび)

消火活動が困難な地下階に設置される消火活動用の設備。
地階で火災が発生すると、煙や炎が充満する事で進入する事が難しくなり、消火が困難な状況になる可能性がある。
連結散水設備は、消防ポンプ自動車で消火水を送水口から散水ヘッドに送って放水し、消火する事が可能。

■連結送水管(れんけつそうすいかん)

地下街や比較的規模の大きな建物に設置される消火活動用の設備。
火災の消火を行う時、消防隊が消防ポンプ自動車から建物内にある放水口に消火用水を送る為の設備。
地下街や高層ビルなどの比較的大規模な施設の火災では、消防車からホースを伸ばし消火をする事に限界がある為、あらかじめ施設内部に送水配管と放水口、そしてそれらに消火用水を送る為の送水口が屋外に設けられている。
設置から10年が経過したものはポンプ車を使って耐圧性能試験を行う必要が有り、以降3年ごとに同様の試験を行わなければならない。

■ロックマーク【画像】

手提げ式消火器の噴射レバーの横に取り付けられているピン。
消火器が使用済みの物であるかどうかを判別する為のもので、消火器の噴射レバーを握ると自動的にピンが外れる仕組みになっている。
基本的にどのメーカーの手提げ式消火器にも同様のピンが取り付けられているが、メーカーによってピンに表記されている文字やデザインが違い、「グッドマーク」や「使用可マーク」「未使用マーク」など、名称は様々である。

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